どうも部員Xです。
久しぶりに下水道ニュースレビューやっていきたいと思います。ネタ不足なのに下水道ネタがなくてホント困ってますw3日に一度は下水道で検索してるんですけど、あまりいいニュースがないことが多いです。ネタに苦労。
今回は面白そうなネタ、「走るトイレ」があったので、それを中心にレビューしたいと思います。
過去のレビューは下記。
「走るトイレ」は日本に不可欠? 世界に先駆けて導入が叫ばれる3つの理由 加藤篤 | 特定非営利活動法人日本トイレ研究所 代表理事1/15(水) 17:55
上の記事では、筆者の加藤氏が「必要な時に移動するトイレ」の日本への導入について考察しております。
また、日経電子版では
交通の世界では移動手段のサービス化を表す「MaaS(マース)」が進展中。スマートフォンからカーシェアや小型モビリティなど最適な組み合わせで予約や決済ができるサービスが広がりつつある。
交通だけでなく都市空間全体を利便性の高いサービスで包括すれば生活は快適になる。トイレとモビリティーが融合した”TaaS(トイレ・アズ・ア・サービス)”こそTOTOの目指す新事業の境地だ。(広井洋一郎)https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54202620Z00C20A1000000/
と紹介しており、個人的にはめっちゃ面白い話だなと思いました。
加藤氏の考察を少し引用すると(ほぼほぼ自分も加藤氏と同意見)
現代社会は働き方も住み方も様々です。これからは都市部だけでなく魅力的な地方に拠点をつくることも増えてくると思います。つまり、近未来の街づくりは変化の激しい社会ニーズに応えることが必要になるため、トイレも街の状況にあわせて臨機応変に移動できることが求められると思います。
とあり、このあとに防災に役立つよね、という内容に繋がるのですが、やっぱキーワードは「変化への対応」なんですよね。
たとえば、本数があまりない地方の鉄道駅などで古くなった公衆トイレを改修するかどうか、と考えたときに、電車が来る時間に合わせて「移動トイレ」が回ってくるとかそういうイノベーションはありですよね。そっちのほうがいろいろと安そうだし、清潔感もある。掃除する人の雇用は奪うかもですけど。
ようは、常設の公衆トイレではない新しい発想のトイレですね。社会が求めるものに応じて、トイレも変化していく必要があると。面白いですねぇ。
防災についても変化への対応です。災害で「トイレが使えなくなる」という変化に対応するわけですから。そりゃ災害時は簡易的な仮設トイレで我慢しろって話かもしれませんが、これからの時代は技術でそれを改善できると思うんですよね。記事にあるように、マンホールトイレ(の貯留ピット)との組み合わせはすごく面白いし、現実的。ぜひ自治体は真剣に考えて欲しいですわ。
東京西エリアにもある水害リスク。河川から離れていても浸水する可能性のある地域はどこ? 最終更新:1/19(日) 10:39ダイヤモンド不動産研究所
水害に関するハザードマップの想定被害が、想定ではなく現実になりつつある。東京では荒川や隅田川、江戸川がある東エリアの水害リスクが注目されているが、2019年は多摩川の氾濫などで、東京の西エリアでも浸水被害が広がった。今回は、都内の西側のどういう地域に水害リスクがあるのかをレポートする。(フリージャーナリスト:福剛)
私お得意の内水氾濫に関する記事ですね。東京の西部(区部ですけど)も内水氾濫のリスクあるからね!!という内容です。
興味深いのはヒートアイランド現象とゲリラ豪雨のところですかね。先の台風、去年度の西日本豪雨は線状降水帯による前線由来の大雨ですが、都市部はそれに加えて局所的なゲリラ豪雨による被害も想定しなければ行けないとあります。これは大都市ゆえの問題でしょうね。
そして記事の最後にはしっかり保険の説明が入っておりました。当然、家を所有しているなら加入するべきだと私は思います。クルマを所有しているなら自動車保険もね!!
私は賃貸派であり、クルマを所有するのは贅沢だと思っていますが、家を買う、クルマを買う予定の方は本当にハザードマップの確認をおすすめしますね。リスクあるなら保険入りましょう。
下記記事で家を買う前に確認すること(内水氾濫目線w)をまとめてますので、参考に一読どうぞ・・・。
新しい下水処理システムが全国へ 低普及の高知県、産官学で開発 最終更新:1/18(土) 19:38共同通信
新しい水処理システムを高知大が開発!!っていう記事なんですが・・・記事に中身が何もないw
ってことで調べてきましたので、下記リンク参照です。
高知県は汚水処理人口普及率が全国ワースト3位であり、さらに人口減少や厳しい財政状況に直面しており、地域の都市基盤としての汚水処理施設の普及および持続性向上が課題となっている。
本取組では、高知大学の研究シーズをもとに、反応タンク内に設置した溶存酸素濃度計を用いて、送風量と循環流速を自動制御する汚水処理新技術「オキシデーションディッチ法における二点DO制御システム」を産官学の連携により開発した。同技術は香南市野市浄化センターで電力を3分の1、処理時間を半分に減少し、処理コストも削減できることを実証。この結果を踏まえ、同市内で本技術を2ヵ所に導入した他、さらに他の自治体へも水平展開を行っている。これにより、人口減少が進む地方都市における汚水処理の持続性を向上させた。高知大学自然科学系農学部門の藤原拓教授を含む産学官連携チームに対し,「STI for SDGs」アワード『優秀賞』の授賞式が行われました。 | 高知大ポータル
http://www.pref.kochi.lg.jp/soshiki/171801/files/2019112900083/gizyutugaiyousyo.pdf
技術の概要を少しだけ説明すると、普通のOD法はばっ気装置(水面を羽でバシャバシャすることで水流と空気を与えるもの)だけで水処理をするのですが、この技術は水流発生装置と散気装置を組み合わせ、DO(溶存酸素)をファクターとした自動制御を行うことで最適なDO濃度を得られ、その結果電力消費量が大幅に削減できるというものですね。
高知県は記事にもある通り、下水道普及率が低いので、普及させるには効率的な処理を安価で行えるシステムが必要。今回の取り組みはもともと安価なOD法をさらに安くオペレーションできる方法ですので、面的な普及が期待できるかも。
ただ、この人口減少時代ですから、都市計画からしっかり見直すのがまずは先ですね。理想的には人口密度を上げるべきなんですが・・・。分散したままではやっぱ浄化槽がいい。下水道で行くなら覚悟決めて都市計画にメスを入れないと(人が住める場所を制限する)と思います。
ということで今回の下水道ニュースレビューは以上!
ではまた。
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